第1講 開業準備の手始めに

厚生労働省が毎年まとめている医療施設動態調査によれば、全国の無床診療所は毎年1400~2000施設増加しています。受診抑制、診療報酬改定など年々開業環境は厳しさを増していますが、開業準備を進めるにあたり、知っておきたい「開業準備の進め方」を掲載します。

 

1.「開業準備」とは、いつからを指すのでしょうか?

 

2.開業準備の相談は、誰にどのようにすればよいのですか?

 

3.開業準備にあたり、最も大事なことは何でしょうか?

 

第2講 開業スケジュールと開業方法

先生方が一番悩まれるのは、「開業場所」「開業形態」をどのようにするか? という点です。開業場所・開業形態が明確であれば、それに沿った準備を進めればよい訳ですが、これらを決定することに相当な時間と体力を投下するでしょう。

 

1.開業までの全体像(スケジュール)

24ヶ月~12ヶ月前 12ヶ月~3ヶ月前 3ヶ月~1ヶ月前 1ヶ月~開業当月
  • 開業場所、開業形態の決定
  • 銀行融資交渉など資金計画
  • 開業地(場所)の契約等
  • 設計会社、工事業者打合せ
  • 工事着手、現場視察
  • 医療機器等の決定
  • 医師会等への加入
  • スタッフ募集面接
  • 工事完了引渡し
  • 保健所申請準備
  • 印刷物等の手配
  • スタッフ研修
  • 医療機器搬入
  • 各種届出
  • 開業PR活動

※上記は一般的な流れです。開業形態によってさまざまな手続き等が必要になります。

 

2.開業場所、開業形態の特徴

 

開業場所 都市型開業
  • 競合医院が多く、不動産取得等の準備資金も多額となる。
  • 診療エリアを絞りやすく、医療従事者も豊富で選択できる。
地方都市型開業
  • 地元出身医師は知名度を活かし易く、軌道に乗せ易い。
  • 交通手段の基本は「車」なので駐車場用地確保が必要。
地方町村型開業
  • かかりつけ医として基盤を固めやすく、地域密着性に富む。
  • 不動産取得は安価だが、医療従事者の採用に難がある。
開業形態 戸建開業(住宅併用型・独立型)
  • 自由設計で、思い描く医院建築が可能。住宅併設の場合は、近隣との交流も必要。
    また多額の不動産取得資金が必要となる。
テナントビル開業
  • 開業資金は少額で済むが、診療室は限られたスペースのみ。
  • 諸費用及び駐車場が確保できているか確認が必要。
大型SS出店開業
  • 同じテナント開業でも制約が多い(休日、診療時間など)。
  • 場所がら、主婦・子供などの患者層が多くなる。

※いずれの開業方法も、「先生の思い」を実現できる方法を選択するべきです。

 

第3講 資金計画プランと資金調達方法

前講、開業場所・開業形態の特徴について話しましたが、先生の思いを実現させるためにどのように資金プランを立てたらよいか? 逆にどのような資金プランだったら、思いを実現できるか?を検討する必要があります。

 

1.理想的な資金計画プラン

 

2.開業のための手持ち資金は、総体計画の原則2割以上が基準

 

3.銀行交渉は、先生自身が積極性を持って望むこと。

 

第4講 失敗だったと思わない為の設計・建築

以前、日経ヘルスケアの特集記事でご自身の診療所開業を振り返って「あの時こうしておけばよかった」と後悔したことがありますか?の質問に87%の先生が「はい」と答えています。

中でも、開業後に「失敗した」と感じたこととして「設計・建築」を挙げた先生は約半数に上っているという統計がでています。設計・建築は、やり直しのきかない重要事項ですのでしっかりと検証しておきましょう。

 

1.まずはご自身で診療室(医院)全体の平面図をご自身で描いてみよう。

 

2.設計上のポイント

 

3.人任せにせず、自分で納得することが必要

 

第5講 戦力となる「人財」採用の心得

経営は「いつの時代も主体は人である」を、私どもではキーワードとしております。 医院経営も同じで、よりスキルの高いスタッフの採用と定着率が医院繁栄のカギとなっています。 スタッフ採用にあたっては、院長の経営方針を理解し戦力となる「人財(財産となるべく 人)」をいかに探しあてるかにかかっているでしょう。

 

1.スタッフ募集の条件整理

事業計画段階では概ね必要人員を見積もっておりますが、具体的に看護師数・看護補助者数・事務職人数などを診療時間、就業時間とのバランスを考えて正職員採用・パート採用など職種と雇用形態を決定します。(後に増員は可能なので必要最低限に留めるのがポイントです)

 

2.スタッフ募集から開院までのスケジュール

 

3.採用面接時の人財探し

 

第6講 開院前の集患活動のポイント

院長先生は開院後、いつ頃経営が軌道に乗るのか不安で一杯だと思います。 近年では、アレルギー科やこころ(心療内科)クリニックなど専門性や受入れ易い言葉を活用した標榜診療科名・診療所名を活用されるケースが多く見受けられます。これも集患のための工夫ではないでしょうか。

医療法の広告規制との間で、広告できる内容も制限されてはいますが、許される範囲内で最大限の効果が生まれるような活動を心がけたいと考えています。

 

1.集患活動の目的

患者行動の特質

 

2.開業前の集患活動(認知活動)のポイント

 

いくつか活動ポイントを掲載しましたが、まだまだ取組みの方法はあると思います。

開院後も継続的に集患活動を行うことや患者との真の信頼関係を構築することが、医院繁栄のカギとなることは間違いないでしょう。 開業を考えておられる先生方の参考になれば幸いです。

 

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